2016年12月31日土曜日

おそらく経済的な意味でのフロンティアではないミャンマーが、フロンティアである理由 (4)

本章の前半「3. 経済的フロンティアではないミャンマーは何のフロンティアなのか?〜それでもミャンマーに来る理由(上)」の続きです。
 

3. 経済的フロンティアではないミャンマーは何のフロンティアなのか?〜それでもミャンマーに来る理由(下)

(3) 脱グローバリゼーション、あるいはポスト資本主義の拠点としてのミャンマー

a) よりゆっくり、より近く、より寛容に

水野氏は上掲の著書で、近代を特徴付ける原理を「より速く、より遠く、より合理的に」と定義しています。そして21世紀の原理は「よりゆっくり、より近く、より寛容に」になると予測しています。

これを株式会社にあてはめれば、毎年毎年、増益計画を立てるのではなく、減益計画で充分だということです。資本を『過剰』なまでに蓄積して『より遠く』行動することは、将来の不良債権を積み上げていることに等しいからです。
企業が利益を確保するのは、消費者があれもこれもほしい、しかも早くほしいといっているときです。そこでは『より多くの利益を計上して』、大工場を建設、大量生産して、大規模店舗であれもこれも品揃えすることが、国民の幸せにもつながりました。しかし、もはや多くの人は、あれもこれもほしいとはいっていないのです」(P226)水野和夫著『株式会社の終焉』(ディカヴァー・トゥエンティワン、2016年)

先進国の消費者が「あれもこれもほしいとはいっていない」ため、グローバル企業は新たな市場を探して、ミャンマーを含む開発途上国へ進出していますが、前章「2. ミャンマーが経済的なフロンティアではないのは、ミャンマー国内の問題以外の要因も大きい」で論じたように「“低開発化”された“周辺”は“中核”とは異なる道を歩んでいるので、同じような成長をすることはできない」可能性が高いため、先進国と同様の市場が開発途上国に立ち上がることはおそらくないでしょう。単価が安いマス向けの消費材以外の市場展開は難しいのではないかと思います。
途上国向けに、機能や性能を絞り込んだ安価な医療機器や農耕機を開発して販売するという手法(リバース・イノベーション:従来製品の20%の価格で、70~80%の性能を実現する)もありますが、先進国市場に比べて利益率は相当に低くなります。その分、大量に販売して売り上げの増加を図る戦略になりますが、物流・商流のインフラが整備されていない地域では、販管費も上昇するため利益を上げるのは容易ではありません。費用対効果を考えるとこうした制約の多い市場では、株式会社よりも、投資リターンに対する縛りの少ないNGO・NPOのような組織に適した活動領域のように思われます。

そもそも、ミャンマーのような自給自足的な村落共同体がまだ存在する国へ、資本主義的な市場競争原理を導入することが、この国の人々にとって本当に幸せなことなのか疑問です。
むしろ21世紀の原理が「よりゆっくり、より近く、より寛容に」になるなら、いたずらに資本主義的な市場競争原理を導入するより、現存するコミュニティを生かした、新しい時代の社会モデルや経済システムへ改変・整備していく方が建設的ではないでしょうか。
ミャンマーは、まだ多くの地域が資本化されおらず「よりゆっくり、より近く」が実現されているため、他の先進諸国よりは21世紀の原理への適応が容易いはずです。

ミャンマーは、他の先進諸国に比べて「より寛容」でもありますが、今のところ「より非合理的」な側面が強いので、教育や法律等の社会制度で修正すれば、21世紀の原理に適合した新たな社会モデル・経済システムが構築できる可能性があります。
2章(2)項で引用したように、「これからの時代は、これからの時代は主体が多元化し、(ちょうど中世において教会やギルド、都市国家など多様な主体が幅広い活動を行っていたのと同様に)NGO・NPOや企業など様々な非国家的主体が活躍するようになるという点にある」ならば、現在でも多数の国からNGO・NPOが活動しているミャンマーでは、多様な活動主体によって分散的な(中央集権的ではない)手法や技術で、インフラ(流通、電力等)やシステム(教育、医療等)を改善・整備していく可能性が開かれているかもしれません。
この辺は門外漢なのですが(他者への奉仕の精神の薄いエゴイスティックな人間なので、ミャンマーに来るまでNGO・NPOで活動する人を一人も知らなかった)、途上国の都市化が難しい僻地で、ローテクな技術で水質改善や夜間照明等を実現するNGO・NPOの近年の試みについて、読んだことがあります。



b) 低欲望社会の実現は悪なのか?〜解脱という認知の転換

消費者が「あれもこれもほしいとはいっていない」状態を大前研一氏は低欲望社会と名付け、消費を活性化させるために、新たな欲望を喚起することを呼びかけています(実は読んでないのですが、たぶん氏の立場からはそうだと思います)。
しかし、企業によって欲望を駆り立てられて、消費に励み、その消費を賄うことを目的に働いていた、近代の消費システムが普遍的で、21世紀も存続するとは限りません。

ミャンマーで最も影響力があり、かつ多くの人々(約九割と言われています)に信じられているのが、上座部仏教です。この仏教の教義の中に、脱グローバル資本主義的なライフスタイルのヒントが眠っているかもしれません。
上座部仏教の教義について、以前、仏教について書いた投稿を引用しながら説明します(詳しくはこちらの投稿をご覧ください)。
仏教の世界観として「人生は苦である」というテーゼがあります。これを聞くと一般的に苦痛を連想するのですが、「苦」は上座部仏教ではより広い射程を持つ概念です。英訳では「unsatisfactoriness(不満足)」と訳されているそうです。「不満足」を「欲望を抱えた状態」と言い換えてもよいでしょう。
仏教的な概念で「苦」は、「己の快感原則(=快感を追い求めて不快を避けるという生物の基本傾向)にしたがって欲望の対象を恋い求め、その衝動に条件付けられて行為している」(P56)状態にあり、その行為によって欲望が満たされ、欠落感が埋められれば、自分の「渇愛(タンハー、喉の渇いた人が水を求めるような強い欲望)が満たされる」という、欲望と代償行為の無限ループの内側にいる状態(不満足に終わりがない状態)を指します。
具体的言えば、「『同僚のあの女は素敵なバックを持っていて悔しい』と思って、一生懸命に働いた給料でバックを買う。バックを買うことができたら『やった~』と思って喜ぶかもしれないけど、徐々にその喜びも薄れてきて、今度はまた『あの女はあんな素敵な服を着ていいて悔しい。畜生、私も買わなきゃ』みたいな感じになること」ですね。

ゴーダマ・ブッタによれば,苦の根本原因は『渇愛(喉の渇いた人が水を求めるような対象への強い希求)』である。そして、その渇愛を滅尽させることができれば、私たちは『無為』、即ち、条件付けられておらず、世間を超出した境域に達することができますよと、彼は教えているわけです。この『世間を超出した境域』のことを、仏教用語では『出世間(ロークッタラ)』と呼びます。
いうなれば、上座部仏教の修行僧は、『世間を超出した境域』し、「脱欲望」あるいは「滅欲望」が達成された涅槃の境地へ至るために修行しています。
もちろん、すべての人間が解脱する必要はないし(私はたぶん無理)、すべての人間が解脱してしまうと人類は滅亡します(解脱すると、労働も生殖もしなくなるから)。

ただし仏教が、紀元前五世紀頃のインドで、中国の老荘思想、ギリシャ哲学、中東の旧約思想らと共に、「普遍的な原理」すなわち「特定のコミュニティを超えた『人間』という観念をもつと同時に、何らかの意味での”欲望の内的な規制”あるいは物質的要求を超えた価値を説いた点に特徴をもつ」思想として生まれたことは注目に値します。(P5)広井良典著ポスト資本主義――科学・人間・社会の未来(岩波新書、2015年)

また、異なった地域で同時多発的にこうした仏教を含む普遍性を持つ思想が生まれたことについて「その背景ないし原因は何だったのだろうか。興味深いことに最近の環境史(enviromental history)と呼ばれる分野において、この時代、中国やギリシャ、インド等の各地域において、農耕と人口増加が進んだ結果として、森林の枯渇や土壌の浸食等が深刻な形で進み、農耕文明がある種の(最初の)資源・環境制約に直面しつつあったということが明らかにされてきている」(前掲書P8)と要因が述べられています。

現在でも地球上の人類すべてが先進諸国同様のライフスタイルを送るためには、地球があと2つか3つ必要になると議論があります。ならば、2500年前に資源・環境制約に直面した農耕文明から生み出された仏教の智恵に学ぶところは大きいはずです。
上述したように、仏教の「”欲望の内的な規制”あるいは物質的要求を超えた価値を説いた点」は、出世間・解脱・涅槃という概念で表されていますが、”外的な限界”(資源・環境制約)が意識されている現在、「低欲望」であることは決して悪いことではないと思われます。
先進諸国の”内的な限界”(欲しいものがない)という心的な状態も、仏教的な価値観からすれば、むしろ望ましいはずです。日本でも昔から「足るを知る」という言葉がありますし。
すべての人が「脱欲望」あるいは「滅欲望」を達成した涅槃の境地に至る必要はありませんが、「欲望の内的な規制」に対して肯定的な仏教的な価値観を見直して、「物質的要求を超えた価値」を再認識・再評価する時代に入ってきたような気がします。
そして、ミャンマーその種の気付きに最適の地です。スピリチュアル関係の愛好者の多いアメリカでも、今では禅よりも上座部仏教の方が人気があり、ワークショップ等の受講者が多いとの記事をどこかで読みました。

c) 地域への着陸〜家内生産工業の復権

これから定常化する時代に入り、広井氏の言うように「”地域への着陸”という方向が進み、また『経済の空間的なユニット』がローカルなものへシフトしていく時代において重要になってくるのは、地域においてヒト・モノ・カネが循環し、そこに雇用やコミュニティ的なつながりも生まれる」(前掲書P100)ような「コミュニティ経済」が生成するならば、過去50年間にわたり鎖国していたため、グローバリゼーションから取り残されていたミャンマーは「(資本主義システムにおいてひたすら”離陸”していった)市場経済の領域を、その土台にあるコミュニティそして自然につないでいく経済」(前掲書P100)を作り上げる場として、ミャンマーは最適ではないでしょうか。
(上座部仏教を中心とする)宗教的なつながりや小規模な家内生産工業が存続するミャンマーは、こうした新しい社会・経済モデルを構築する場所になりうる可能性があります。

家内生産工業について、衣服の文化を例に取れば、ミャンマーでは生地屋で購入した民族衣装(ロンジー)用の生地で、街にたくさんある仕立て屋で民族衣装を仕立てて着ることが、いまだに主流です。日本では近代以降失われてしまった着物文化とよく似た衣服の文化が、リアルタイムに息づいています。

日本にも、ポートランドやブルックリンの新しい地産地消のビジネスモデルがクールな生産・消費形態として紹介されることが多くなりましたが、こうしたムーブメントも社会・経済の「地域への着陸」が可視化されてきた表れだと考えられます。

手前味噌になりますが、私も現地のNGOに縫製をお願いして、ミャンマーで生産された生地を使用した衣服や雑貨を製品企画して、ミャンマーで販売しています。
縫製請負業は、天然資源・農産物の輸出を除くとミャンマー最大の輸出産業です。ただし、発注元がファースト・ファッション企業のため、ミャンマーで生産されているにも関わらず、生地等の素材はすべて他国から輸入されており、デザインもミャンマーの文化や地域性を反映されたものではありません。
こうした事象への問題意識が、ミャンマー製の生地を使用した、衣服を製造・販売するきっかけの一つになりました。
個人を含む多様な主体(NPO・NGO・中小企業)による小さな実践の積み重ねが、多様な産業の「地域への着陸」ひいては「コミュニティ経済」として結実するのはないかと考えています。

私のささやかな実践について詳しくは、こちらのFBページをご覧ください(”いいね”してくださると嬉しいです)。

(4) 精神的フロンティアとしてのミャンマー

広井氏は資源・環境に直面した人類の定常化の時代を「物質的生産の外的拡大から内的・文化的発展」(前掲書P236)をする時代として、積極的に捉えています。
実際、過去の定常化の時期において、加工された装飾品、絵画や彫刻なのどの芸術作品(約五万年前)、旧約思想・儒教・ギリシャ哲学・仏教といった「普遍思想」が現れました(紀元前五世紀)。こうした現象は、人類学者や考古学者の間で「心のビックバン(意識のビックバン)」と呼ばれています。(前掲書P7)
今後、これまでの定常化時代同様に同時多発的に「心のビックバン(意識のビックバン)」が発生するなら、(3)項に述べたように、新たな時代に対応する条件が整ったミャンマーもその発火点の一つとなる可能性が高いでしょう。

歴史の中で価値観が転換するまで、約100年間かかると言われていますので、実際にそうした現象が確実に可視化されるのは、ローマ・クラブが『成長の限界』を発表した1972年から起算すると2070年あたりになるのでしょうか。同時期に地球人口も定常化に転じますので、この時代前後に新しい「内的・文化的発展」が現れても不思議ではありません。
おそらくその頃私は生きていませんが、先駆け的なムーブメントも現れると思います。
たとえば、18880年代のイギリスでは、産業革命の結果、工場で粗悪な商品が大量生産されることになったことへの問題意識から、労働の喜びや手仕事の美しさの復権を目指した、ウィリアム・モリスのアーツ・アンド・クラフツ運動(モリスは中世に憧れていました)が起きました。アメリカでも、1950年代には文学運動ビートニク、1960年代にはロック等のカウンターカルチャー連動したヒッピー・カルチャーが生まれています。

これから起こるであろう「心のビックバン」のプロセスをかぶりつきの場所で見たい方は、ミャンマーにいらっしゃるのも魅力的な選択肢の一つとしてお勧めできます。
ミャンマーは、経済的なフロンティアとしては、かつて喧伝されていたほど魅力的な場所ではないかもしれませんが(少なくともここ5年間の成果を見る限り)、精神的なフロンティアとしては、大きな可能性を持った場所であると個人的には感じています。

書き出すと思ったよりも長くなりました。ある程度の論証を入れないとトンデモな結論としか見えないので(入れてもトンデモかもしれませんが)、かなり最近読んだ本からアイディアを借用し、引用することになりました。論拠となる本を執筆された、水野・広井両氏に深く感謝いたします。自分がミャンマーでやっているプロジェクトを改めて歴史的な文脈や世界的なムーブメントの中で位置付けする意味でも良い機会になりました。
末筆ながら、最後まで読んでいたただいた読者の方(いらっしゃいますか?)に感謝の念を捧げて、今年最後のブログを締めくくりたいと思います。

2016年12月31日 ヤンゴンのサンチャウン通りにて

いつもサンチャウン通りのWin Starでビールを飲んでばかりなので、久々に思考力を使いました。
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2016年12月29日木曜日

おそらく経済的な意味でのフロンティアではないミャンマーが、フロンティアである理由 (3)

 前章、「2. ミャンマーが経済的なフロンティアではないのは、ミャンマー国内の問題以外の要因も大きい」の続きです。

3. 経済的フロンティアではないミャンマーは何のフロンティアなのか?〜それでもミャンマーに来る理由(上)

(1) 経済成長という神話

政治家は成長戦略を、企業経営者は前年比増の営業益達成を目標として語りますが、そもそも経済成長はいかなる時代、環境においても可能な目標なのでしょうか?、あるいは目標となるべきテーゼなのでしょうか?

広井良典著『ポスト資本主義――科学・人間・社会の未来』(岩波新書、2015年)によると、人類は20万年の歴史の中で拡大・成長の時期と定常化の時期を繰り返してきました。

それまでの狩猟採集に加えて、「人類は約1万年前に農耕という、新たなエネルギーの利用形態を始める」(前掲書P4)ことになりました。農耕の始まった1万年前から、ローマ帝国最盛期のBC200の間に人類の人口は、400万人から2億人の50倍に拡大しています。

その後、「農耕が土地の有限性等の資源・環境的制約にぶつかって成熟・定常化する(それが大づかみに言えば私たちが”中世”と呼ぶ時代に重なることになる)」(前掲書P4)になります。

石器による狩猟採集時代を第一の「拡大・成長期」、農耕による人口増・都市化の時代を第二の「拡大・成長期」、中世を経た工業化・産業革命により飛躍的な生産性が向上した時代を第三の「拡大・成長期」とすると、「人類の歴史の中でこの第三の拡大・成長と定常化サイクルの全体が、(近代)資本主義/ポスト資本主義の展開と重なるというのが、本書の基本的な問題意識となる」(前掲書P6)という見立てを著者はしています。

つまり、今現在を第三の拡大・成長期(資本主義)が終わり、定常化サイクル(ポスト資本主義)が始まった時期と著書はみなしています。

第三の拡大・成長期の資源的限界が広く意識されたのは、1972年ローマ・クラブが『成長の限界』を発表し、翌73年にオイルショックが起きた時期です。
このような”外的な限界”の他に、先進国内では「『高度大衆消費社会』が現実のものとなる中で、言い換えれば”モノがあふれる”ような社会が浸透していく中で、人々の需要が徐々に成熟ないしは飽和し、かつてのように消費が際限なく増加を続けるという想定が維持できなくなるという、いわば”内的な限界”とも呼ぶべき状況」が起こっています。
大前研一氏のいうところの低欲望社会の到来ですが、この現象については、次の(3)項について、別の視点から肯定的な側面を論じます。

経済成長がそのものが政府の目標となったのは、比較的新しく「アメリカでは第二次世界大戦後になってはじめて、景気循環の抑制や大量失業の回避といった長年の優先事項に代わって、成長の主要目標となった」(前掲書P50)とのことです。

第二次世界大戦後から70年代初頭のオイルショックにいたる期間は、資源・環境的制約は広く意識されませんでしたし、戦後の強烈な需要といった状況では、達成可能で、魅力的な目標に見えたかもしれませんが、企業の過剰生産力と消費の飽和状態といった外的・内的な限界に突き当たった時代の我々からすると、いささか説得力に欠けます。
では、あるべき次の時代のイメージはどんなものになるのでしょう?

(2) 中世への回帰、あるいは新しい中世

中世から近代への移行期のルネサンスの時代、新しいモデルの雛形として参照されたのは、古代ギリシャローマ文化でした。
それまでの宗教的価値観に代わる、合理性・現世的欲求を求める反中世的精神運動の論拠として、当時より約1000年前以上前の地中海文化が召還されました。ルネサンスはフランス語で「再生」を意味します。
いま我々が立ち戻って、現在地から未来への見取り図を描くためのヒントを探す過去の参照点があるとすれば、いつの時代になるのでしょう?

そう言えば、『逝きし世の面影』という明治初期の江戸時代の文化を色濃く残す東京を、鮮やかに掬いとって、描出した本がしばらく前に話題になりました。当時、訪日した外国人(主に欧米人)によって書かれた旅行記・日記などの多岐にわたる文章を丹念に猟集し、テーマ毎に編集した形式で構成されている労作です。あの本が話題になったのも、現代に暮らす日本人が、効率性や社会に規定された労働や時間とは無縁の前期代的な価値観のもとに暮らす江戸の庶民にノスタルジーと共にある種の共感を持ったためではないかと思います。
逝きし世の面影』の舞台となっているのは近世ですが、前章で引用した水野和夫氏の書籍でも、本章で上に引用した広井良典氏も現在と未来を見通すための参照点として、中世を持ち出しています。



以下に両者の中世に対する認識を述べた箇所を引用します。

1450年〜1650年のおおよそ200年間は、中世が終わり近代が始まる大きな歴史の転換期で、『長い16世紀』(ブローデル)と呼ばれています。
この『長い16世紀』も21世紀も、どちらも投資先がないという点で共通しているのですが、現在の状態には『長い16世紀』のときとは決定的に異なる点があります。それは地球が閉じたことです。したがって、日独のマイナス金利は今後、米英、そして中国へと伝播していくと考えられます」(P186)『株式会社の終焉』(ディカヴァー・トゥエンティワン、2016年)

(世界人口の増加率が減少に向かいつつあることについて)「21世紀の後半には、年0.28%しか増えない。これは産業革命期の(1500〜1850年)の人口増加率年0.29%と同じです。アフリカを除いた場合には、マイナス0.12%となり、ついに人口減速の時代を迎えることになります。
<中略>
人口減少社会を資本側からみれば、購買者が減少する社会ということです。同じことがローマ・カトリック教の世界でも起きました」(前掲書P188-P189)

『二十一世紀に向けて世界は、高齢化が高度に進み、人口や資源消費も均衡化するような、ある定常点に向かいつつあるし、またそうでなければ持続可能でない』という認識ないし展望は、ある意味で不可避のものと言えるのである」(P62)広井良典著『ポスト資本主義――科学・人間・社会の未来』(岩波新書、2015年)

『新しい中世』論のポイントの一つは、国民国家が中心的なアクターとなっていった近代世界システムに代わって、これからの時代は、これからの時代は主体が多元化し、(ちょうど中世において教会やギルド、都市国家など多様な主体が幅広い活動を行っていたのと同様に)NGO・NPOや企業など様々な非国家的主体が活躍するようになるという点にある」(前掲書P63)

なぜ世界が『新しい中世』に向かい、またそこでの主体が多元化していくのかの背景ないし根拠を考えると、それは本書で見てきたような。十六、十七世紀から続いた『市場経済プラス拡大・成長』としての資本主義システムが、成熟化ないし定常化する時期を迎えつつあるからに他ならない。つまり、拡大・成長の”急な坂道”を上る時代には、国家を中心とした集権的かつ一元的なベクトルのもとで社会が動いていくが、そうしたベクトルが後退する定常化の時代には活動主体も多元的になり、また地球上の各地域も一様の方向に向かうのではなく、むしろ多様化していく」(前掲書P63)

21世紀後半には人口増加が止まり、人類全体が高齢化するため、市場はそれ以上の拡大は望めないという見通しは、両者に共通しています。
広井氏の場合、ポスト資本主義を予想するという著書の性格上、社会システムも定常化に適応したシステムが採択されるという部分まで踏み込んだ予測がされています。
考えてみれば江戸時代も精緻に組成された定常社会でした。そうした社会の風俗や日常を扱った書物が話題になったのも、日本の人々の意識が定常的な社会システムへと向かっている兆しかもしれません。
ミャンマーにおいては、中世の教会や寺院がそうであったように、僧院やパゴダがコミュニティの中心にあり、強い求心力を持っています。
また、各国のNGO・NPOなどの「多様な主体が幅広い活動を行って」いることを鑑みると、かなり中世的な社会のありようだと言えるかもしれません。
もし、水野、広井両氏の主張するように、これから世界全体が定常化すなわち「新しい中世」に向かうのであれば、現代のミャンマーにはその萌芽や可能性が数多く存在する。
次項では、私が気がついた限りにおいて、そうした事象を掘り起こしてみることにします。


  

これから先に進むのは、思考を整理する必要があるため、時間がかかりそうなので、ここでいったん中断します。
近所のWifiを使えるカフェで書いていますが、あまり長時間居座るのも気が引けるので。

次回
3. 経済的フロンティアではないミャンマーは何のフロンティアなのか?〜それでもミャンマーに来る理由(下)
に続きます。

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2016年12月28日水曜日

おそらく経済的な意味でのフロンティアではないミャンマーが、フロンティアである理由 (2)

前章、「1. たぶんミャンマーは経済的な意味でのフロンティアではない」の続きです。

2. ミャンマーが経済的なフロンティアではないのは、ミャンマー国内の問題以外の要因も大きい

そもそも投資先としてミャンマーが注目されるようになったのは、約5年前に事実上の鎖国を解除した政治的な転換の他に、先進国諸国が過剰生産力(過剰資本)に見合う市場を見つけられなくなっているから(需要不足)という理由があります。
もちろん、こうした過剰生産力の行き着く市場として途上国が注目されたのは、ミャンマーが最初ではありません。ゴールマン・サックスがBRICSレポート(「Dreaming with BRICs The path to 2050」)を2003年10月に発表したのを嚆矢とするのが一般的な認識でしょう。
さて約15年間にわたって展開された、資本主義経済から隔離されていた国の市場をグローバル企業の新興市場に転換するある種の社会実験だったのですが、成果はどうだったのでしょう?
詳細は分かりませんが、どうもインドの一部の地域と中国の沿海部以外はぱっとしないのが実態ではないしょうか。それ以外の地域が発展して、独自の産業を生み出したとは聞きませんし。
考えてみれば歴史の発展過程が、単線的・直線的に発展するというマルクス経済主義的な進歩史観は、社会や(経済を含む)制度は環境や民族固有の神話を変数とした方程式の解に過ぎず、すべての現象は相対化して評価すべきという構造主義的な分析方法に塗り替えられて久しいので、途上国がG7やOECD参加諸国同様の発展段階を経るという仮定はかなり厳しいような気がします。

以下に同様の主張のリンクを貼ります。

ブラジル・ロシア・インド・チャイナという“周辺”が成長して、世界経済をけん引するというシナリオなのですが、このシナリオは、単線的発展段階論の考 え方で、遅れた国がいずれ進んでくるということを前提にしています。インドはいずれイギリスになるというような考え方です。最初は鳴物入りだったこの議論も、最近は思ったような成長発展が見られず、ずいぶんと旗色が悪くなってきています。結局、“低開発化”された“周辺”は“中核”とは異なる道を歩んでいるので、同じような成長をすることはできないのです

ミャンマー(ビルマ)に限って言えば、1886年に王制から英植民地になり、第二次世界大戦中の一時的な日本軍占拠時代を経て、1948年独立国家、1962年社会主義国家化、1988年の軍政期以来2011年末まで事実上の鎖国という歴史を辿っていて、そこに資本主義的なシステムの痕跡を探すことは困難です。
ミャンマーへの進出を検討する海外企業は、自国同様のマーケットがミャンマーに存在するという前提を捨てるのが妥当でしょう。それぞれの国・土地には固有の歴史や文化があり、それが海外からの投資に不向きだからと言って文句を言う筋合いは基本ありません。

なぜ、この5年間多くの海外の個人投資家や企業がミャンマーに押し寄せていたのか、最近読んだ水野和夫著『株式会社の終焉』(ディカヴァー・トゥエンティワン、2016年)に準拠して、論を進めます。

日本の10年国債利回りは2.0%以下という超低金利が20年近く続いていました。それは、先述したように『地理的・物的空間』における利潤率が低下したことに起因しています。別の言い方をすれば、設備投資をして製品を作っても儲からない低成長の時代が続いているからです」(P44)

日本とドイツは、10年国債利回りもマイナスとなっていますが、これは、日本とドイツが世界で最も『資本係数』が高い国だからです。資本係数とは民間資本ストックを実質GDPで割った比率です」(P49)

(資本係数が年々上昇していることについて)「資本係数の増加率がプラスだということは、実質GDPより資本ストックの増加率が高いことを意味します

(フォルクスワーゲン、三菱自動車のデーター改ざん問題、東芝の不正会計問題に触れて)「この2つの産業で不祥事が起きたのは、決して偶然ではありません。
近代においては、自動車産業と電気機械産業は特別の産業でした。『鉄道と運河』の時代に実現した『より遠くは』、自動車の出現によって、いつでもどこでも行きたいという個人レベルの『より遠く』、『より早く』の欲求の実現へと進んでいきました。さらに家電産業は、個人に『より合理的に』を付加してくれました。最初はTV、そして次にPC、最近ではスマホが、どこに行けば何があるかを教えてくれます。
つまり、この二つの産業は、個々人が自由に欲望を追求していくことが認められる民主主義の時代にあって、それをかなえてくれる特別な産業となったのです。
そして、日本とドイツという、その産業において最も成功を収めた特別な国(マイナス利回りの国)で、不正事件が起きた。これは近代の限界を示す、何よりの証拠です」(P142-P143)



先進国企業は、国内へ投資しても利潤率が極めて低いか、場合によっては過剰設備となって負の資産になり得る。特に日本やドイツなどの自動車や産業機械の生産・販売が盛んな国では、市場の成長率より設備の増加率の方が高くなる傾向にある。そうした過剰生産力の行き先として目指したのが、2000年代のBRICsであり、近年のミャンマーだったわけですね。グローバリゼーションの帰結と言っても良いでしょう。これは先進国企業側の都合であって、ミャンマー側には関係のない事由です。
ただ、先行指標としてBRICsを見る限り、新興国市場から多大の利益を上げることには、あまり大きな期待はしない方が良さそうです。
むしろ最後発の進出国となったため、ミャンマーは進出してくる企業にとって問題が先鋭化しているような気すらします。実質的な産業基盤が育成されていないのに、土地投機だけが先行して地価が高騰したり、外資系企業で働くスキルのある人材が稀少なため採用条件に見合う人材の人件費がコストに見合わないレベルに上昇したり、といった問題はミャンマーにいる人には広く知られています。
そもそも上述の著書で、著者の水野和夫氏は、経済成長を前提とするシステムの資本主義や株式会社といった制度が限界に突き当たっているため、成長を目指さない新たな定常的なシステムに移行すべきと主張しています。もし氏の言うとおり、現在の利潤率の低下が、グローバル資本主義的なシステムの限界に起因するならば、ミャンマーに(もしくは他の新興国に)投資しても根本的な問題が解決することはありません。

それでも、というか、だからこそミャンマーに来る理由があります。少なくとも、ある種の人間にとっては。
次章以降では、それについて記述します。

次章は、
3. 経済的フロンティアではないミャンマーは何のフロンティアなのか?〜それでもミャンマーに来る理由
です。

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2016年12月26日月曜日

おそらく経済的な意味でのフロンティアではないミャンマーが、フロンティアである理由 (1)

今年最後の投稿になると思うので、ここ一年考えていたことを出来るだけ体系的にまとまめて書くことにします。

1. たぶんミャンマーは、経済的な意味でのフロンティアではない

ミャンマーが「アジア最後のフロンティア」として俄然注目されたのが、2011年11月にクリントン米国務長官(当時)来麺以来だったので、これを書いているのが2016年の年末で、ちょうどまる5年ほどになります。
この5年の間に、外国人の個人投資家や様々な国の外資系企業がミャンマーに参入しましたが、経済的な意味でのフロンティアとしての期待に見合う成果が上がった例は寡聞にして知りません。
キリンビバレッジ、カールズバーグ、ハイネケン等のビール会社やアサヒ飲料、コカコーラ等の清涼飲料水メーカー、エースコック、ネスレ等のインスタンス食品メーカーなどの消費材メーカーによる進出・投資が目立ちますが、いずれも体力のあるコングロマリットもしくは大企業が、10年・20年先を見据えて投資したケースで、累積投資額の回収ができていないのは当然として、単年度黒字化を達成しているかどうかも分かりません。

日本の個人投資家や中小企業に関しては、4年程前に急増し、2年前くらいまでは見かけた、「アジア最後のフロンティア」という惹句につられてやって来た、射幸心に充ちた個人や社長をめっきり見かけなくなりました。尤もこの種の人たちは、経済的な側面にしか興味がないので、利益が上がらないと判断すると早々とミャンマーを去るため、ほぼ一年で同じ顔を見なくなるのですが。
ミャンマーの富裕層も、このような個人投資家や中小企業の社長がやって来なくなったため、新たなジョイン・ベンチャーの提携先や投資家が減ったことに焦っているように見えます。
海外の大企業の場合、コンプライアンスが重要となるため、合意に至るまでに、必要書類の作成やデーターの提示、そして契約書で提携内容や条件を明示する必要がありますが、海外で活動するごく一部のコングロマリットを除く、ミャンマー富裕層が所有するオーナー企業のほとんどが、そうしたペーパーワークや交渉には対応できないため、彼らは国外の提携先として中小企業を狙う傾向が強いです。しかし、その資金源や技術供与の相手として、彼らが期待していた層が、ミャンマーから関心を失いつつあるようです。

まあ、それは仕方ないし、ある意味当然かなと思います。
これだけ事業申請等の許認可が煩雑で、法律の運用が不透明で、電源・物流や一定の教育レベルの人材といったハード・ソフト両面のインフラが脆弱な上、ミャンマー側の事業者や政府決定が事由で損害を負った場合も司法判断による補償も実施されることがなければ、営利目的の個人や組織の足が遠のくも当然だと思います。
インパクトが大きかったのが、シンガポールの投資会社がいったん開発許可を得たヤンゴン市街地の大型プロジェクトが、その後シェダゴンパゴダの景観を損なうという理由で許可を取り消され、ミャンマー政府から代替地を提供するというアナウンスがあったものの、その後の経緯が不明となったケースです。この政府方針の転向による開発案件の中止で、投資側は数十億から数百億円の損失を被ったと思われます。海外からのミャンマー投資に対する潮目が変わったのは、この時期からだったような気がします。

ミャンマーで活動して安定した利益を上げている日本の個人事業者や日系企業もありますが、その多くがミャンマーに進出する日系企業へのサポート(法務・財務・コンサルティング等)を業務としているか、ODA等の日本の税金を財源としたプロジェクトの受注で利益を上げることを目的としています。いずれにせよ、日本の企業や日本の公的資金を対象とした事業で、ミャンマーの国内市場そのものを対象とした事業ではありません。
日経ビジネス・オンラインや東洋ビジネス・オンラインで、ここ数年の間ミャンマー特集が始まったことが何度かありましたが、ほとんどの場合、連載が途中で終わってしまうのは、誌面に紹介できる成功例が少ないからだと推測されます。顧客が日系企業や日本人がメインの事業だと、ミャンマーに進出した成功事例の紹介としてニュース・バリューが今ひとつなので、扱いにくいのでしょう。

長くなったので、続きは明日以降に書きます。
章立ては以下の通りです。年内完成を目指します。

2. ミャンマーが経済的なフロンティアではないのは、ミャンマー国内の問題以外の要因も大きい
3. 経済的フロンティアではないミャンマーは何のフロンティアなのか?〜それでもミャンマーに来る理由

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2016年12月6日火曜日

ミャンマーでヴィンテージ・ファブリックについて考えた

11月末にビジネス・ヴィザの更新のため、2週間程日本へ帰国しました。
実家でミャンマーで着れそうな衣類を探して、タンスの引き出しを漁っていたら、10年程前に集めていたアメリカン・ヴィンテージ・ファブリックの端切れがたくさん出てきました。
こんな物を集めていたことを、見つけるまで、すっかり忘れていました。

アメリカでも大量生産による既製品が市場を席巻する前は、現在のミャンマーのように衣類用の生地が消費者向けに大量に販売されていました。これを買ったのは吉祥寺にあるヴィンテージ・ファブリック専門店で、オーナーがNYに在住した20年あまりの間に買い付けたデッド・ストックです。デザインに異国風な味わいがあるのは、こうした生地の多くが東欧からの移民によってデザインされたからではないかと聞きました。









近年、ファースト・ファッションの在り方に多くの消費者が疑問を感じてきているようです。帰国時にデベロッパーの友人と酒を飲んでいたのですが、テナントのファースト・ファッション・ブランドの売上の成長が鈍化もしくは、微減傾向にあると聞きました。
こうした安価な大量生産の衣類に構造的に存在する途上国労働者の搾取や、ワンシーズンでの使い捨てが環境にも好ましくないため、近頃はスローファッション的なムーブメントも起こっています。ブルックリンのような消費先進地に本拠を置くEverlaneMM.LaFleurなどの、長く着られるの定番商品を謳ったり、環境への配慮や生産者への工賃を公表して搾取が介在していないことを明示するメーカーも現れています。



まだミャンマーには中小規模の生地生産者が残っているので、このような40~60年代のNY周辺でデザイン・生産されていた生地をミャンマーで少量生産して復刻できれば面白いなと思います。

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2016年11月28日月曜日

ミャンマーのファッション雑誌が急速にまともになってきている件について

ご存知の通り、ミャンマーは2011年まで約50年間ほぼ鎖国状態にありました。この期間、外国の文化が入ってこなかったため、民族衣装以外の洋服の着こなしの伝統がまったくと言っていい程ありません。
ヤンゴンの街を歩いていても、かなり謎の着こなし方をしている人を見かけることが多いですが、ファッション雑誌も同様で、グラビアを見てもスタイリストが洋服の基本的なルールが分かっていないのが見て取れます。
基本的に『VOGUE』とかの欧米のモード誌をミャンマー流に解釈したファッション・グラビアが掲載されているのですが、解釈の方向が斜め上過ぎて、とんでもところに着地しているケースがほとんどでした。
ところが最近 パラパラと現地のモード誌を手に取ってみると、かなりまともになっていました。
今回は当地でいちばんメジャーなモード誌、『MODA』をご紹介します。


 特集記事は、KENZOとH&Mのコラボです。H&Mミャンマーで売ってませんけど。

以下は、ミャンマーのデザイナーとスタイリストによる、ファッション・グラビア。
デザイナーとスタイリストの力量とセンスにより、クオリティにかなりバラツキがあります。

これは何でバイクのタンクが小道具に使われるのかが謎。

ミャンマーらしい過剰さが前面に出たデザイン。シンプルで機能的な物をよしとする考え方は、この国ではまだ一般的ではありません。

 個人的にはこのページが一番いいかなと思います。比較的シンプルだし。

ミャンマーの森ガール?

今、日本に一時帰国中なのですが、ミャンマーの方が腰の位置が高くて、足が真っすぐな洋服が似合う体型の女性が多いと感じます。センスさえ身に付けば、ミャンマーはファッションのポテンシャルが高いと思います。そもそも、ロンジー生地の多様さを見れば、着る物に関する関心の高さが伺えますし。

メンズはまだまだ発展途上です。メンズの場合は特にトラッド等を基本とした組み合わせのルールが厳格なので、その辺を理解したデザイナーがまだいないのではないかと推測します。

最後にお隣の国インドのファッション・スナップを掲載します。4、5年前にネットで拾った画像ですが、あまりのお洒落さに感動して保存したのが、HD上に残っていました。ミャンマーこのくらい垢抜けると街を歩いていて楽しくなると思います。

では、お前はどうなのか?、と聞かれるとつらいところなのですが。いまの着る物の基準は汚れてもいい物になっています。外歩くと道は犬の糞だらけで、雨期にはしょっちゅう車の撥ねた泥水を被る環境で暮らしているので。
そのうち、生活水準を上げて、着る物にも気を配れるようにしたいです。ええ。

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