2014年4月28日月曜日

地元民に愛されるローカル・レストラン

水祭りも終わり、雨期を前にした、ミャンマーで一年最も暑い時期になりました。
ここ一週間程、体がだるく、頭痛がします。熱中症かなと思ってましたが、ひょっとしてデング熱かもしれません。

さて今回は、Sanchaung区に住んでいる地元の人たちから愛されている、人気ローカル・レストランをご紹介します。

Shwe Yee
No.27, MaharBawga Street, Myaynigone (South), Sanchaung Township, Yangon
Phone: 01 501165, 01 500227

場所は、ダゴン・ショッピングセンター1の通りを挟んで、向かいの通りです。
日本語が喋れる店主のいる、かき氷屋さんSnow Whiteと同じ並びにあります。

 この通りの先がダゴン・ショッピングセンター1。

こちらが入口。日曜日のランチは、大抵、ここで摂っています。

いつも食べているのは、ベジタブル・カレーとトマト・ベースのチキン・カレー。
ミャンマー料理には珍しくココナッツ・オイルを使用していないらしく、ミャンマー料理にしては、あまりオイリーではないです。
もうちょっと調理方法を丁寧にして、綺麗に盛付けすれば、日本の小洒落たオーガニック・レストランに出てきそうです。やはりローカル・レストランなので、切った野菜のサイズとかバラバラだし、チキンは骨付きなので用心して噛まないとガリッとやります。

これにライスも加えて、全部で1,200チャット(約120円)!
さすが、ローカル・レストラン。納得のリーズナブル・プライスです。
ミャンマーの日本食レストランの5分の1くらいのお値段。

日によってはカレーが水っぽかったりして、味にバラツキがありますが、ローカル・レストランのミャンマー料理では、ここが一番美味しいと感じます。
人気店なので、早めに行かないとカレーが品切れになっていることもあります。

 客層は、ほぼ100%ミャンマー人。たまに、ガイドに連れられた欧米人を見る程度。
当然、ミャンマー語しか通じません。店内のメニュー表記も、ミャンマー語のみ。
私はミャンマー語できませんが、いつも同じ料理頼んでいるので、なんとか注文できてます(笑)。
ちなみに夜はやってないので、ご注意を。営業時間は、7:00~18:00くらいです。
現地慣れしている人、ミャンマー語の出来る人には、オススメのレストランです。

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2014年4月23日水曜日

【News】なぜミャンマーで外資系企業は苦戦するのか?

外資系ホテルのコングロマリットが相次いで、ミャンマーへのホテル建設のプロジェクトを進めています。もちろん、ミャンマーへの外国人旅行客が急増することを見込んでのことです。
ところが、今回ご紹介するニュースによると、ヒルトン、ノボテルなどは、当初の完成期日を過ぎても一向に完成の目処が立っていないようです。私もホテル建設に関わるあれやこれやを見聞する立場にいたので、ある程度、内情の見当はつきます。
とはいえ、世界中にホテルを建設したノウハウがあり、かつ財務、人材、技術、法務等の豊富なリソースを持ったホテル界の巨人達でも、やはりミャンマーでは苦戦するのか、との感慨もあります。

ホテル業界に限らず、ミャンマーに進出した外資系企業が、共通して直面する事態でもあるので、以下にどのような問題が起こりうるかを記します。

1.法律・許認可が不透明
各種ライセンスを取得するのに、手続きが明文化されていないため、相当に手間取ることが多々あります。多くの役所のいろんな部門に、根回しが必要な局面もあります。
現地特有の事情により、認可の取得が困難な場合もあります。たとえば、アルコール提供の認可に関しては、現在、新規のライセンス発行がなされていないため、ライセンス保持者からライセンスを買い取り、名義の書き換えて対応することになります。この場合、適正な価格でライセンスを譲ってくれるライセンス保持者を、どこからか探し出さなければなりません。事情を知るヤンゴン市内の居住者だとふっかけられるので、世情に疎い地方のライセンス保持者を探すのがベターだと言われています。

2. 現地企業にペーパーワークができる人材がほとんどいない
ミャンマーのローカル企業間では、契約書や文書を交わさず口約束だけで、ビジネスを進めることが多々あります。基本的に、文書をやりとりしてビジネスを進める習慣がありません。メールでデータを交換して、プロジェクトを進展させることは、ほぼ不可能です。質問表などを作成してデータを求めても、無視されることの方が多いです。特に、複雑な内容であったり、相手側に取って面倒だったり、都合が悪い内容の場合は、ほぼスルーされます。もっとも、ローカル企業に文書作成能力を持ったスタッフはいないことの方が多いので、対応できないのも当然かもしれません。
よって、すべての局面で、直接対面で話し合う必要があります。

3. 期限・納期に対する感覚の違い
何が何でも、納期や設定した期限までに、仕上げなければならないという概念は、ここにはありません。 たとえば、業者が3日で出来ると言っていた工程が、一週間経ってもできていないというケースはざらにあります。多くの工程で、このような遅延が生じるので、どんどん完成が先送りになっていきます。

4. 完成度に対する拘りのなさ
不思議になるほど、作業が雑です。建具の扉がきちんと閉まらなかったり、図面を無視して、自分のやりやすいように電気配線をしたり、といった事態が多発します。すべての工程を、入念に確認する必要があるため、工事監督者の負担は非常に大きいです。特に配管や水回りは、現地の要求水準が低いため、要注意です。配管が適切でないため、水漏れするケースが多発します。また、バスルームの排水という概念がないため、事前に勾配をつける等の指導しないと、バスルームに水溜りができる仕様となってしまいます。ローカルの施工業者には、竣工時に完成図面を提出するという習慣もないので、常に工事監督者が作業を確認して図面に落とし込む等の対応も求められます。

5. 物品調達が困難かつ複雑
一定水準以上の建物を作るためには、ミャンマーでは入手できない備品や部品を海外から輸入する必要があります。物によっては、輸入するためにライセンスの取得を求められるものがあります。また、例によって税関での手続きが不透明なため、時間を要することもあります。

6. 現地マネジメントの難しさ
これは良く言われていることですが、こちらの人は怒られるとすぐ辞めることが多いです。作業結果が気にいらないからといって、感情的な対応するとさらに事態が悪化します。翌日になって、業者や作業員が現場に来なかったり(笑)。もっとも日本式のマネジメントは、世界でも例外らしいのですが。「子供の頃からバカでも褒めるというやり方が一般的でありますので、厳しいやり方への 免疫がありません」というのは、ここミャンマーでも当てはまります。

それでは、記事をお読みください。外資系企業の皆さん、大変な苦労をされています。具体的な問題については、それぞれの立場もあり、あまり語っていませんが。言外の部分を忖度して、読んでいただければ、彼らの直面している困難さがお分かりになると思います。

『Myanmar Times』724号 2014年4月7日~13日号 より記事転載(原文は英文) 

ヤンゴンの大規模ホテル開発プロジェクト完成が延期
ヒルトン、ノボテル、マリオット、ペニンシュラなどのホテル業界のビックネームが、ヤンゴン参入へ向けたプロジェクトが進行中。しかしがら、各社ともホテル開業が思ったよりも困難なことを思い知る。
Text By Tim Mclaughin
Additional reporting by Aung Shin


2013年の初め、ミャンマーで開催された最初の国際観光会議の中で、国際的なホテル・チェーンのヒルトンは、早期のミャンマーへの参入を表明した。
声明は3月6日に発表され、ヒルトンはタイを拠点とするLPホールディングスと、ダウンタウン・エリアのセンター・ポイント・タワーの複合商業施設に建設予定のヒルトン・ヤンゴンのマネジメントについて合意したと、ヒルトンは語った。
この声明は一連の改革に伴い、ミャンマーへの経済的な将来への楽観が広がったことを反映していた。観光ブームが過熱し、ホテルの需要は急激に高まった。さらにアメリカの経済制裁は解除され、アメリカの巨大企業が知名度の高いブランドを市場へ投入した。
センター・ポイントについては、21年前の開始時からプロジェクトは難航していた。ヒルトンは、LPホールディングスが長らく約束していたハイエンドのホテル建設に必要とされる、投資とノウハウを提供する救済者と見なされていた。
しかしながら、アナウンスから一年以上経過しても、スーレー・パゴダとMerchantロードのコーナーにできるはずの21階建てタワーの建設は遅々として進んでいない。
プロジェクトが突き当たる困難さは、ミャンマーへ進出する外資系企業が直面する、チャレンジに対して引き起こされる共通の症状だ。一年前のスピーディーで円滑な市場への参入という期待は、現地のビジネス環境のリアリティの前に潰えた。
「よくこの国のことを見て欲しい。これを強調するのには、いつも少しばかり気をつけているのだが、問題はミャンマーにあるのではなく、外資系企業の期待が問題なのだ。この国が一夜にして上手く行くようになるはずがない」とミャンマーの不動産会社Colloers Internationalの経営者Tony Piconは言う。
センター・ポイントでは、金属製の板壁が、一等地にあるタワーの建設現場を取り囲んでいる。壁のすぐ側の舗道では、ちいさな木の木陰で手相見達が歩行者に将来のアドバイスをしている。数人の建設労働者が、ビルの入口で、中断した現場をぶらぶらしている。建物へは、最近になって重機や電気システムが備えられた。
ホテルは当初は、先月、開業予定だった。今のところ、6階のディスプレイ用の部屋一室のみが準備されている。ベッドルームからガラスの壁で隔てられたバスルームは、クロームの金具と巨大な自立式のバスタブが占拠している。部屋の中央に置かれた、深い色の木枠のキングサイズのベッドは、建設現場からの埃から保護するため、ビニール・カヴァーに覆われている。
LPホールディングスのディレクターRichard Mayhewは、モダンでオープン・プランな客室は、完成すればヤンゴンで最も広いものとなるだろうと語る。
ところが「ホスピタリティー体験の質に対する基準」となるだろうと、2013年3月にヒルトンが約束したホテルは、6ヶ月以上の遅延を経て、300室のみが基準に達することが明らかになっている。
ヒルトンの関係筋は、2014年内に150室程度を部分的に開業することを目指している、とミャンマー・タイムズに語った。
業務の遅延は、ヒルトンの品質基準を適えるため輸入する、ホテルの必要物品の停滞が原因となっている。 一方、LPホールディングスは作業員の確保に苦労している。関係筋の語るところによると、タイから連れ来た作業員の多くが、ヤンゴンの労働環境に不満で、すぐに帰ってしまった。
Mayphew氏は、最近のインタビューで、プロジェクトが直面している具体的な問題について、コメントを控えた。
しかしながら、ホテル建設の遅延は、センター・ポイント関連の作業の遅れの最新のものに過ぎない。 同所は一等地にも関わらず、LPホールディングスが目指している開発に、現在まで失敗してきた。
センター・ポイントは、1990年代前半、最初の外資系企業の呼び込みへの失敗となった、記念碑的な建物だ。1992年、Than Shwe将軍は軍部の実権を握ると、限定的な改革に着手した。
ホテル観光省は1993年11月に、LPホールディングスとセンター・ポイントに関して、BOT(Built, Operate and Transfer)契約を締結した。ホテルの建設は2年後の1995年に開始されたが、1998年のアジア通貨危機による景気後退の影響を受けて中止された。
フランスのホテル・グループAccorのラグジュアリー・ブランドSofitelが、元々、このプロジェクトに参加していたが、まもなくミャンマーの人権侵害に関する懸念から、撤退した。
プロジェクトは、2005年に再開されるまで、休止されていた。2006年にオフィス・タワーが建設されたとき、プロジェクトのコストは100万USドルまで膨れ上がっていた。4年後の2010年1月、Mayphew氏はミャンマー・タイムズに、ホテルは同年の11月に開業するだろうと語った。2010年6月、開業日はさらに2011年初頭に延期された。あるヤンゴンに長く住む外国人は、ホテルのソフト・オープンまで4年かかっていると冗談の種にする。
しかしセンター・ポイントとヒルトンだけが、停滞したホテル事業というわけではない。
ヒルトンがミャンマーに参入した同じ頃、Accorがミャンマーに戻ってきた。 マックス・ミャンマー・グループのU Zaw ZawとヤンゴンにNovotel Yangon Maxを、マンダレー、ネピドーにも同様にホテルを建設するパートナーシップを結んだ。
同社は、British American Tabaccoやエリクソン、ペプシなど1990年代に同地を去って以来、再参入を果たした企業のひとつである。
未だアメリカのブラック・リストに載るマックス社とパートナーシップを組んだことは、同地のクロニー(訳注:軍事政権との関係が深かった政商が経営する企業)と提携することへの評判リスクが低くなったことと、この種のビジネスマン達が享受しているコネクションの役得が高いことを示している。 Accorにとって残念なことに、2カ所で進めている開発をスピード・アップすることはできていない。
マックス社の提携がアナウンスされた時のウェッブ・サイトの記事には、Pyayロードのノボテル・ホテルは、遅くとも2013年12月に開業されると書かれている。しかし、Accorのスポークスマンは、特定できない様々な建設の遅延によって、2014年終わりまでに「完全に完成」すると、先週に語った。予定より、まる一年の遅延である。
マックス・ミャンマー・ホテル・カンパニーのプロジェクト・マネージャーのU Bo Chan Tunは、最初のうちはヤンゴンのホテル建設が遅れていることを否定した。
「遅れてはいません。我々はプロジェクトの誰にも期限を定めていません」と彼は語る。
 マックス社のウェッブ・サイトの記事に書かれていたことについて尋ねると、彼はホテルのデザイン変更に伴う遅延を渋々認めた。
Accorがパートナーシップを結んだ、もう一つの企業ネピドーのMGalleryホテル・グループも設定した期限を守ることができないでいる。自慢のシガー・バーやイタリアン・レストランを備えた119室のホテル・プロジェクトは、2013年にフルオープンを予定されていた。2013年12月に開催されたシーゲーム(Southeast Asian Games)では、部分的に営業して宿泊客を入れた。今は入口は閉ざされ、工事が再開されている。
バンコクを拠点とする、Accorのスポークスマンによると、現在は、2014年の第4四半期にオープンすることが、予定されている。
気質の違いが引き起こす問題は、別のホテルのパートナーシップにも降りかかっている。それは、ヤンゴンの象徴的な植民地様式の建物に対する、再開発と再利用を目指したものだ。
Serge Punの肝いりで、築100年のビルマ鉄道省の建物の再開発を含む、400万USドルの複合商業施設のランドマーク・プロジェクトは、鉄道省からのリース期限の延長の許可が下りないため、実施に取りかかれずにいる。
First Myanmar Investment(FMI)、Serge Pun & Asocciates、シンガポール上場企業Yoma Strategic Holdingsの会長であるPun氏は、昨年12月にミャンマー・タイムズに、1995年で期限切れのリースを、現行法で最長となる70年の延長ー50年と2回の10年延長ーの申請をしたと語った。
しかし、ここ数年で、鉄道大臣が二回交代する中、リース延長の認可を得るのは難しいことが証明された。昨年7月のU Zeyar Aungは、U Than Htayに交代し、長い間、副大臣を勤めたThura U Thaung Lwinは、他省へ異動となった。
Pun氏は、このプロジェクトに関するコメントを拒否した。鉄道省の高官は、最近、ネピドーでリースの延長についての会議が開かれたが、進展はなかった、とミャンマー・タイムズに語った。建設予定地は閉鎖され、Grand Mee Ya Hta Executive Resindencesビルディングの周りを、丈を伸ばした雑草が生えるにまかしている。
計画の行き詰まりにも関わらず、Yoma Strategicは、1880年代のペニンシュラ・ホテルにまで遡れるHongkong and Shanghai Hotelsと、3月10日に鉄道省の建物の開発に関する業務提携にサインした。
HSHグループの不動産ディレクターMartyn Sawerは、「今ままでの進展に満足している」と語った。
「我々のパートナーYoma Strategic Holdingsはミャンマーで長い経験があり、両者ともこのプロジェクトに対して、長期的な展望を持っている 」とSawyer氏は言う。
このような計画の遅延はホテル・チェーンの意欲を削ぐかもしれないが、ミャンマーへの旅行者、とりわけビジネス関係の旅行者は、着実に増え続けている。
ホテル観光省は、飛行機でヤンゴンに到着した旅行者が、全体の2分の1以下にも関わらず、2013年に200万人の旅行者がミャンマーを訪れたと発表した。 2014年には、300万人になると予想されている。
こうした旅行者の増加を背景に、ロンドンに拠点を置く、World Travel and Tourism Council(WTTC)は、3月に発表したレポートの中で、ミャンマーの旅行産業は、2014年に9.4%成長し、971万USドルに達すると予測している。
最近になって、マリオットが、Kanbawzaグループとの提携から撤退した。品質管理に関してのいざこざが原因だ。これに対して、スイスのホテル・チェーンKempinskiがすぐに割って入った。
Kanbawzaグループの副社長U Moe San Aungは、マリオットのネピドーのホテル建設現場での厳格な監査は、プロジェクトを遅らせた、とミャンマー・タイムズに語った。マリオットは、この件に関してコメントを控えた。
U Moe San Aungによると、Kempinskiは3月末に、Kanbawzaの全所有となる施設の管理に関する契約を、Kanbawzaと交わした。Kempinskiネピドーは、翌月に開催されるASEANサミットに先駆け、5月1日にオープンを予定されている。
Kempinskiのスポークスマンは、「ミャンマーはKempinskiが関心を持ち、参入の機会を探っている市場だ」とのみ語った。
Accorのスポークスマンは、マックスに代わって、Myat Min Companyと開発を進める判断は、現在起こっている遅延とは無関係と語った。Accorとの取引前には、Myat Minは農業関連の企業だった。
ヒルトンの非公式の情報として、アジア開発を業務とするディレクターのKieran Bestallは、グループはバガン、ネピドー、マンダレーについてのプロジェクトについて検討していると語ったが、具体的な情報は明かさなかった。
「ミャンマーへの関心は特別なものだよ」とBestal氏は言う。

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2014年4月20日日曜日

ついに発見、ヤンゴンのオアシス

ミャンマー(ヤンゴン)に住んでて、不便というか満たされない気持ちになるのは、一人で静かに過ごせる店舗や公共スペースが少ないことです。
とくに休日に本を持って、数時間ゆっくり読書に没頭できる、静かで、居心地の良い店がない。ローカルのカフェは、半野天で15分ごとに托鉢僧(午前中以降に現れるのはたいてい偽僧侶)や物乞いが目の前に現れるので、本に集中できない。高級ホテルのラウンジや、ダウンタウンの外国人向けのカフェという選択肢はありますが、価格帯も外国人価格で普段使いにはなりません。
そうした不満に応えてくれる、絶好のスポットを発見したので、お知らせします。
今日、午前中にネットサーフィンしてて、このブログの紹介を読むととても居心地が良さそうな上、我が家から徒歩で行けるSanchaung区のお店だったので、早速、行ってみました。
  
Cocoon Cafe & Bar
22/24 Corner of Shin Saw Pu & Baho Rd. Sanchaung Tsp.Yangon Myanmar 

Shin Saw PuロードとBahoロードが交差するコーナーにあるビルの最上階に、お店はあります。屋上にサインボードが出てるので、この界隈に来れば、すぐに分かります。

ブログでも書かれれたように、たしかに入り口はお店があるようには見えない(笑)。

エレベーターで最上階の9Fへ。


カウンターとブースがある居心地の良さそうなカフェ&バーです。

別室にテラス席もあります。シェダゴン・パゴダが見える方角なので、夜景がきっと綺麗でしょう。

気になるお値段は、カプチーノが2,000チャット+10%Tax。ホテルのカフェやラウンジの半額程度ですね。

アルコールは、モヒートが3,500チャット。まぁ、ローカル価格の範疇ではないでしょうか。

店内は静かだし、エアコンも効いてて、かなり快適です。これはいいところを見つけた。昼下がりの休日とか、夜に気分転換したい時なんかに最適なカフェ&バーでした。
ブログでご紹介してくださった、山崎郁馬さん、ありがとうございます。面識はありませんけど。   

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2014年4月17日木曜日

Sanchaungのカチン料理屋

久しぶりの更新です。
現在、ミャンマー長期休日の時期なので、暇にあかせてブログを書きます。
この休日期間中にミャンマーに居て、困ることの一つは空いているレストランが少ないということです。もう一つは、水祭りにあたる三日間は、通りのいたるところに、お祭り騒ぎに浮かれて、狂ったように水を掛けてる来る若者や子供がいるので、おちおち外を歩けないことです。
水掛けをやってなさそうな道を選んでいても、突然、物陰から奇声を上げた子供や若者が走り寄って来て、桶やバケツの水を叩きつけるように掛けてきます。周囲の様子を伺いながら、物陰に隠れるように通りを歩いていると、自分がゾンビ映画の登場人物になったような気がします(笑)。

営業中のレストランを探すのが困難なこの時期ですが、例外的にカチン料理屋は営業していました。
カチン族の多くがキリスト教徒で、今の仏教徒のお祭りとは関係ないからかもしれません。何度かブログに書いたカチン料理屋「Lady Finger」が移転してしまったため、ただでさえ少ない外食の選択肢が減って苦慮していましたが、近所に別のカチン料理屋を見つけたので、ご紹介します。

Sanchaungのカチン料理屋「CANAAN」。

立地は、SanchaungのNyaung Tone通りです。この通りの中頃にお店の看板が立っています。

それでは、今まで食べた料理を紹介します。

牛肉の切れ端が入ったヌードル。油分が控えめで、日本人の口にも合います。1,500チャット。

ミャンマー風チャーハン。こちらもあっさりした味付け。ミャンマーのローカル料理屋にしては、盛り付けも綺麗です。2,000チャット。

カチンの伝統的な野菜スープ。味付けは塩と香草のみ。ベジタリアン向けです。これを食べた翌日は、お腹の調子がいいので、薬膳効果があるのかもしれません。3,000チャット。

店内もローカル・レストランにしては清潔です。メニューに載ってる料理が少ない、アルコールが置いていない等の弱点はありますが、現地在住者の普段使いのレストランとして、使えるお店のひとつではないでしょうか。

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2014年1月24日金曜日

【Myanmar News】ミャンマーの屋台の衛生事情

ミャンマーに長期滞在している外国人にとって、日々の食事は、切実な問題の一つです。
ご存知の通り、ミャンマー人が好んで食べるローカル料理店の食事は超絶オイリーなので、毎日食べるのは、外国人には正直キツイ。
かといって、和食、フレンチ、イタリアンなどで真っ当な料理を出すレストランは、概ね外国人経営の店で、価格も日本と変わらないため、途上国に住んでるメリットが感じられない。ミャンマー人経営の比較的リーズナブルな外国料理のレストランもありますが、ミャンマー風味の外国料理を食べるより、潔くミャンマー料理店行った方が、いっそ清々しい気がします。これは、個人的な感覚かもしれませんが。

というわけで、食事に行く店に関して、なかなか選択の幅が狭いのが現状です。
せんだって、日本から友人が訪緬しました。彼はアフリカ駐在の経験もあり、何でも食べれると豪語していましたが、滞在三日目で食あたりを起して、いきなり弱気になってました。最初は自身満々だったので、ギトギト・ヌルヌルしたオイリーなミャンマー料理を出すハードコアなローカル店に連れて行って、反応を見ようと画策していましたが、初級ミャンマー料理店の段階で早々に躓いたため、その機会を逸してしまいました(笑)。

かくいう私も恒常的にお腹を壊しているため、日本から持って来た正露丸と経口保水液代わりにするポカリスエットの粉末が手放せません。
頻繁に食あたり起すのは、主に衛生環境に起因していると思われます。外食産業に関わる人でも、ローカル店では、手を洗ったり、清潔さを心がけているようには、とても見えません。
日常的に閉口するのは、汚れた手の指を碗にガッツリ入れて、ウエイターが料理を運んで来ることです(笑)。汚れた手で、人が口にする物を触って欲しくないという気持ちは、まったく理解してもらえません。まぁ、汚れた手には雑菌が付いているとか、雑菌を体内に入れると体に変調を来すとか、初等教育でも教えてないようなので仕方ありませんが。

さすがに屋根のある店で食べるようにしているので、ふだんは屋台には行きませんが、路上で調理中の写真を、ご参考までにアップします。

おばさんが、素手で麺を和えてます(笑)。ちなみに周囲に手を洗う環境はありません。

こちらは、漁港での水産加工の作業風景。冷凍設備や保冷車がないので、水揚げした魚は、その日の内にここで加工して、市場や路上の売店へ卸されるようです。

そんなミャンマーの食事事情ですが、ミャンマー当局が屋台で販売している食品の衛生調査をしたという記事があったので、ご紹介します。さて、結果はいかに?

 『Myanmar Times』2014年1月20~26日号 より記事転載(原文は英文) 



路上販売されている食品の衛生調査 1/3がバクテリアの危険性
Text By Shwe Yee Saw Myint

新たな調査によって、私たちが身を持って学んでいた事実が明らかになった。
ヤンゴンで路上販売の食品を買うことは、多くのタイプのバクテリアに免疫を持たない人達にとって、食中毒に罹る可能性がある。
調査結果は、市内の衛生問題の大きさを浮き彫りにした。150のサンプルのうち1/3以上にブドウ状球菌かバチルス・セレウス菌のいずれかが見つかった。両者とも食中毒を引き起こすことで、よく知られたたバクテリアだ。また、1/4には、ただちに危険な水準のバクテリアが含まれていた。
調査結果は、1月6日から10日に健康調査局(下院)により開催された、第42回ミャンマー健康会議で発表された。
国立防疫センターの生態防疫局の副局長 Dr. Thaung Hla が、3人の局員と協力のもと、調査を指揮した。調査目的は、路上販売の食品から、危険な細菌が検出される頻度を明らかにすることだった。
5つの区(タウンシップ)のダウンタウンから、30のサンプルが採集され、検査が実施された。150中約35%の52のサンプルから、ブドウ状球菌かバチルス・セレウス菌のいずれかが検出された。
ブドウ状球菌が含まれていた32のサンプル中23は、ただちに危険な水準だった。一方、バチルス・セレウス菌が含まれていた20のうち14が、危険な水準だった。
 調査は、フライドライス、ソーセージ、パン、カスタード、アイスクリームを対象に実施された。
しかしながら、調査は、焼いた肉、蒸し魚、干し魚、炒り豆などの伝統的なミャンマー料理は対象としなかった。以前の調査では、こうした食品から、高レベルの有害なバクテリアが検出された、と Dr. Thaung Hla は語った。
彼は、路上販売の食品の安全性は、調理・販売する人間の衛生状態に、大部分、原因がある、と語った。
「食品をどのように準備し、調理するか、そして、作る人の衛生状態が原因です。安全な食品を食べたいなら、販売されている環境に注意して、清潔かどうかを見極めるべきです」。
調査結果は論議を呼ぶかもしれないが、関係者は驚くこともなかった、と診療所を経営している Dr. Mie Mie Ko は語った。「食品の路上販売のお店は、いたるところにあります。どんな場所でも、簡単に作れますからね。誰も、食品の品質やお店の人の衛生状態をチェックしていません」。
Dr. Mie Mie Ko は、通常、健康な人の皮膚と鼻から2つのバクテリアが見つかり、劣悪な衛生環境にある店から、食品を通じて感染する、と言う。
バクテリアによって引き起こされた症状は、抗性物質によって治療されるが、治療を施さなかった場合、深刻な結果をもたらすこともある。
「バクテリアに対して、耐性が高い人なら大丈夫ですが、耐性が低い人には病状を引き起こします。いくつかの食中毒の症状は非常に重く、あまりに不衛生な環境だと、死に至ることもあります」。
バクテリアによって引き起こされる食中毒は予防できるが、調理・販売・運営する人々への健康に対する学習が必要だ、と Dr. Mie Mie Ko は言う。
調査結果は公的な健康機関のあり方を示唆するものの、ヤンゴンの食品安全に関する認可に権限を持つ、ヤンゴン開発委員会の保健所へ影響を及ぼすことはなさそうだ、とミャンマー健康調査局の U Ko Ko Zaw は言う。
「我々は、そうした所轄当局と連携していない。我々は、食品販売を中止することはできない。それは、ヤンゴン開発委員会の仕事だからだ」。
 関係当局による強制力がないため、この問題は買う側の注意に委ねられている。
バハンに住む Ma Su Su は、路上販売の食品は、できるだけ食べないよう心がけていると言った。食べた時、よく体調を壊すからだ。お店が手袋も使わず食品を扱い、汚れた水で食器や調理器具を洗っているのを見れば、バクテリアに感染するのはすぐに分ります、と語る。
「もし食べるとしても、少なくとも清潔なお店を探します。時々、手袋を使ったらどうかとお店の人に言ってみますが、大抵の場合、言われたことがお店の人の機嫌を損ねるだけです」と彼女は言った。
食品の路上販売している業者でさえ、自分達が食べる物には注意している。ミャンマー・サラダを Anawraha Road で5年以上売っている Ma Ei は、手袋を使用して、食器を清潔にしている店でしか食事をしないと語った。
「食品を路上販売している業者は、もっとレベルを上げないといけません。私の周りでは、面倒がって、お店を閉めてから、お皿を洗うことさえしない人もいます。翌日、開店する時に洗うのです」。

役人の我関せず的な発言が、いつものミャンマーのニュースぽいですね。

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2013年12月16日月曜日

ヤンゴンに新しいホテルができました

何度かこのブログで進捗状況をアップしていた、ヤンゴン市内のホテルがついにオープンしました。
昨日、12月15日にオープンニング・セレモニーが開催されたので、その模様をお知らせします。

ホテル・エントランスでの、来賓の受付。 日曜日の午前8時開始という、かなり早い時間帯。ヤンゴン地区総理大臣などのVIPは、結婚式など他のセレモニーにも招待されているため、確実に参加していただくため、この時間に決定しました。眠かった。

ミャンマーのセレモニーで恒例のテープカット要員の綺麗どころ。

そして、お馴染みのテープカットと風船飛ばし。

グランドフロアのレストランで、来賓と招待者の挨拶。ここは、日本からシェフを呼んだ、レベルの高い日本食レストランです。

ペントハウスのバーでの、会食。ヤンゴン地区総理大臣や有力な大臣など、ミャンマーのVIPが数多く集ってました。

 ペントハウスは、バーカウンターもあります。ここで、夜に夜景見ながら、グラス傾けるのも趣がありそうです。

来賓を送り出して、最後にホテル・スタッフの記念撮影。

ホテルの情報は以下の通り。ヤンゴンに新しくできたホテルの、レベルの高いサービスと施設をお楽しみいただければ幸いです。

Cherry Hills Hotel
No 520/ 4 (A), Kabar Aye Pagoda Road Shwe Gon Taing, Bahan Township Yangon, Myanmar
Tel   : (+95) 1 559722
Web : www.cherryhillshotel.com

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2013年11月23日土曜日

ヤンゴンにホテル作って〼3

当初の予定なら、開業している時期なんですが、ミャンマー特有の諸事情で工期が遅れています。
配管器具の取付等のやり直し、施工業者が当初言っていた日程になっても該当工事が完了していない等々。不測の事態の収拾に追われる、日本人の工事監督者の方には、同情を禁じえません。
来月には完成します。たぶん。
工期も終盤にさしかかる中、今の日本ではお目にかかることのできない工事風景をご紹介します。
トランスの交換のために、電柱を立てていたのですが、工程がすべて人力でした。見学していて、無事立った時は、ある種の感動がありましたw

では、そのプロセスをご覧ください。

来るべき危険な作業を平然と待つ、誇り高きプロ集団。

電柱を差し込む穴を掘ってます。当然、人力。

縄を渡した二本の棒で、電柱を持ち上げる。

持ち上げる。あと少し!

 立った!

傍で見ていて、結構、感動したのですが、プロ集団は何事もなかったのように、持ち場を去って行きました。
  
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2013年10月24日木曜日

【Myanmar News】ミャンマーでファッション商材をネット通販

ミャンマーのネット通販についての記事をご紹介します。
今のミャンマーでは、クレジット・カードの普及率が低く、ネットでカード決済が出来るサイトも存在しません。しかしながら、ネットで予約して受取時に現金払いや、Paypalの名義借りによる銀行振込(1年程前、ミャンマーからPaypalのサイトにアクセスした時、その後、規制がかかりログインできなくなりました。その時点では、ミャンマー在住者のPaypalのアカウント所持には制限がありました)等のカード決済に代わる様々な方法で、ネット通販を実現しているようです。
ネット通販市場の主体となる若年層の、海外のファッション・コスメ(特に韓流の影響による韓国ブランド)に対する需要は非常に高いです。何しろ彼ら/彼女らの需要に応える小売店はミャンマーには非常に少ない—ほとんどないと言ってもさしつかえないかもしれません—ですから。今後、順調に経済が発展し、若年層が購買力を持つようになれば、大きな市場に成長することが予測されます。
約2ヶ月前にこの記事の翻訳に取り掛かったのですが、その後、仕事でバタバタして出来上がるのが遅れました。今でもミャンマーの消費動向を読み解くのに有効な記事だと思うので、アップします。

『mizzima BUSINESS WEEKLY』36号 2013年9月5日号 より記事転載(原文は英文)

オンラインで売る~ミャンマーでのe-commerce市場が立ちあがる
Text by Naomi Ng 


Su Larb Yadanarは、毎月いつも数個の韓国ブランドの化粧品をオンラインで購入する。ただ、オンライン決済の代わりに、月末に彼女はお金の束を抱えて、商品を受取りに友人の家を訪れる。
「これがクレジット・カードを持ってない、私たちのやり方です」と20歳のビジネス・スクールの学生は言う。
オンライン決済が発達していないミャンマーでは、ネットの知識を持った若い世代が市場を担っている。eコマースの市場は、現金ベースの経済から、カードやオンラインによる購入が重要性を増すことに合わせて、その発展を待っている。
今まで、この国は国内企業によるクレジット・カードがないまま機能していていて、VISA、Master Card、China Union Pay(CUP)の僅か3社のカードが、限られたカード所持者によって、利用することができた。最近になって、Japan Credit Bureau(JCB)が加わり、今後、2、3ヶ月で国内での利用先が広がることが予想されている。
たとえインターネットの普及率が人口の2%以下でも、国内のオンライン・サービス・プロバイダーは、この課題に取組まざるを得ない。2010年には、iBiz Service Provider Co., Ltdによって、Omyanmar.comというオンラインWebストアが設立された。この時点で、政府系インターネット・サービス・プロバイダーのMyanmar Post and Telecommunication(MPT)による公式統計によれば、国内のインターネットユーザは400,000人である。

ミャンマーでオンライン・ショッピングをする方法


Omyanmar.comはオンライン・ショッピングモールを模して、60の小売店から電化製品、書籍、洗濯機などの家庭用品を販売している。他にも若い女性たちを対象にした、Cherry Shan Fashion Coutureのようなサイトも、この業界に参入してきた。公式なオンラインでの決済方法がないミャンマーでは、ほとんどのサイトが2つの選択肢を提供している。現金と引換えに商品を受取るか、銀行振込だ。
iBiz Service Provider Co. Ltd創業者のWIn Tunは、イギリスで7年間eコマース・ビジネスの調査と実務の経験を経て、ミャンマーに戻って来た。彼は、インターネットの利用と認知は極めて低いとしても、eコマースの発展に潜在的な可能性を感じ、創業に踏み切った。
彼の話では、オンライン・ショッピングは急激に一般化したものの、 商店主に彼のWebサービスを利用するよう説得するのは簡単ではない。
「そもそも、クライアントはeショップを作ることに抵抗がある。彼らは、我々が彼らから搾取するのではないかと疑い、インターネットなしでも上手くビジネスできるという結論を出す」とWIn Tunは言う。
eコマースは、ミャンマーでは、まだ馴染みのないコンセプトではあったが、彼は自分のアイディアを試してみることにした。2011年に彼らはオンラインの商品展示ページをクライアントのために作成し、彼らに1ヶ月間商品販売のショーケースとして開放した。ここで、オンラインでの購入も可能にした。

オンラインでの支払を一本化する必要性

しかしながら、彼はオンラインでの支払が一本化されたサービスがないままでは、eコマース市場がミャンマーで発展することはないだろう、と考えている。
「我々は、オンライン決済業者が、来年にできることを期待しています。いまのところオンライン決済業者がいないため、ユーザーはオンライン・ショッピングのサービスの利便性を享受できていません」。
彼は、オンライン商店が出店を躊躇うのは、適切なオンライン決済方法がないことが原因だとつけ加えた。
「商店主は、彼らが即座にキャッシュを得られないため、出店を躊躇います。もし、それが可能であれば、彼らはもっと意欲を示すでしょう」。
彼は、商店主が少量の商品を配送しても利益が上がらないため、商品を送りたがらないことを例としてあげた。少量の商品を送る代わりに、彼らはその商品の在庫がないと顧客に知らせた。

ソーシャルメディアとeコマース


Webサイトでのオンライン・ショッピングが信用できないSu Larb Yadanarは、Facebookのオンライン・ストアを利用する。同様のショップ・ページがたくさん集まった、そちらの方が信用できると考えているからだ。
大抵のミャンマー人には、タイやシンガポールなどの近隣国に小さな店を持つ知り合いとコネクションがある。こうした国は、アクセスが容易で、世界中に流通している商品を安く手に入れることができる。こうしたページは商品を展示し、顧客はオーダーフォームに記入して注文する。2、3週間後に、ミャンマーにあるショップ・オーナーの家で商品を受取る際に、顧客は現金で支払いを済ませる。ローカルのFacebookショップのページは、数千ほどだったのが、一年で3万ページを越えるまでに拡大した。インターネット利用率が低くとも、小規模ながら、確実な需要はある。
ソーシャルメディア、とりわけFacebookをマーケティングに利用することは、小資本で事業を始める個人にとって珍しいことではない。新規に開業する小資本の業者が、広く利用されているネットワークと結びつくことで、個人や小さな商店が、顧客ベースを拡大することが可能となる。
「Facebookを開くたびに、サイドバーの広告で、毎日、新しいショップがオープンしていることがわかります」とSu Larb Yadanarは言う。去年は毎月150USドルを韓国製の化粧品に使った。いくつかの商品は、ミャンマーでも見つけることができた。
多くの東南アジア諸国と同様に、白い肌を美しさの基準とする価値観と、韓国製化粧品への熱狂とこだわりは、若い女性達の間に浸透している。この国が海外資本へ市場を開放すると、近年、Etude House、Tony Moly、Nature Republicといった大手韓国化粧品メーカーが雪崩を打って参入してきた。
ところが、Su Larb Yadanarは、彼女の贔屓のブランドが、とうとうミャンマーにやってくると知っても喜べなかった。陳列カウンターの商品価格が、他の国やオンラインで買える値段の3倍の価格でがっかりしたからだ。

eコマースの規制の必要性

しかしながら、包括的な法規制がないことは、eコマースの開発について、悪用される潜在的な可能性となっている。現在のところ、顧客や売り手を、不正行為に対して保護する、インターネットやeコマースに関する法律は存在しないため、オンラインWebストアは、eコマースの潜在的な成長性を実現することが難しい状況だ。
政府外郭団体のMyanmar Computer Federation (MCF)は「Irrawaddy」誌に、多くの議論を呼んでいる電子商取引法は、まもなく改正されると語った。
「我々は法改正により、現状に即した法にする」と、MCEのディレクターMyint Myint Thanは語る。
この組織は、法改正のためIT業界からの意見や提案を求めており、eコマースのような最近になって発達した分野も規制の対象となるだろう。
インターネットへのアクセスとモバイルの普及率は上昇し続けており、関連法の整備に関する要求は、新たな技術をサポートする必要性のある他分野のインフラ開発が進むにつれて高まることだろう。

関連法の整備を待つ成熟化した技術

ミャンマーでは、企業はすでにオンライン決済の技術を開発しているが、政府管轄部門が定める関連法の整備を待っているところだ。Pay Palを利用したローカル事業者のMyan Payは、オンライン決済システムのひとつだ。2010年創業のSoft-Gate Technology Co. LtdによるMyanPayは、ミャンマー国内銀行の口座振替に基づく、オンライン決済のゲートウェイとして機能している。MayPayの口座をクレジット・カードやデヴィッド・カードとリンクさせる代わりに、利用者はオンライン決済のために、自分が取引をしている国内銀行経由で、MayPay銀行が持っているMayPay名義の口座を買う。
MayPayは銀行との正式なパートナーではないが、会社は9つの銀行に口座を開設している。
Soft-Gate Technology Co. Ltdのマネジメント・ディレクターYan  Naung Soeによれば、MayPayの口座の大半は個人の口座が占める。65,000以上が個人口座で、800が法人口座となっている。
他の多くのオンライン決済システム業者と同様に、MayPayはMyanmar Payment Union(MPU)と業務提携することを望んでいる。MPUは国内唯一の中央決済システムのネットワークを持ち、現金決済中心の取引を、国内でeコマースへの移行を促進する機関だ。
現在、MPUは17の銀行が参加しているが、そのうち9つのみがMPU ATMカードを発行している。MPU ATMの所有者はメンバーとなっている他の銀行のいずれからも、現金を引き出すことができる。MPUのCEO Zaw Lin Huntは、このステップが完了すれば、eコマースのプラットフォーム作りに着手するつもりだ、と語った。
「近い将来に、eコマースのプラットフォームはMPUへ参加するでしょう。これはソリューションの集約化に有効です」。

習慣とマインドセットを変える

彼は従来とは異なる流通チャネルが普及するには、利用者の信頼と取引に多くの人間が関わることが鍵になるだろう、と付け加えた。
「銀行が利用者の信頼を得るには、インフラの大幅な改善が必要でしょう。それ以前に、我々は安定した通信環境がありません。これは、ATMについても問題になりえます。みんなが銀行を安心して利用するようになれば、出店者は我々のところにやってくるでしょう」。
決済方法の変更を促進する方法のひとつに、キャッシュレスの取引に人々を慣すことがある。現在まで、MPUは350,000枚のATMカードをミャンマーで発行した。2、3ヶ月前から、多くの社員を抱える企業の大部分が、現金での手渡しに代えて、銀行口座への振込へ給与の支払方法を変えた、と彼は語った。
「1,000人、2,000人の従業員がいれば、給料日に現金を用意するのに3、4日はかかります。今では彼らはATMカードを使って、自分の給与を引き出しています」。

変化の中で柔軟性を保つ

一方、支払方法の変更には多くの力学が働くので、あまりに急速なアプローチは危険だと、アジアのテクノロジー分野に関するマーケティング・コンサタルタント会社Solidanceベトナム支店のマネージャーMichael Sieburgは言う。
「オンラインとオフラインの支払を近づけることが課題です。コンビニやキオスクをオンライン決済の代理店にすれば、利用者はお店に来て、電話料金や電気料金を現金で払えます」。
彼は、eコマースのサイトは消費動向の変化中で、柔軟性を保つべきだとアドバイスする。そしてオンライン決済の傍ら、現金引換えのオプションを残しておくが重要だと言う。
EbayやAmazonによるオンラインショッピングは世界中に普及し、消費性向を劇的に変え、いくつかの利益率の高い小売りビジネスを生んだ。
ミャンマーでは電気通信や銀行といったセクターの近代化を含む変化の最中にあり、潜在的な成長力を顕しつつある。しかしながら、他の国と同様の道を辿るには、いくぶん時間を要することを理解する必要がある。

ハァハァ…。けっこう長かったので訳すのに時間がかかった。
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